特定非営利活動法人
国際生命科学研究機構

特定非営利活動法人 国際生命科学研究機構(ILSI Japan)は1981年に設立され、ILSIの一員として世界的な活動の一翼を担うとともに、日本独自の問題にも積極的に取り組んでいます。

お問い合わせ
 
トピックス

「健康な食事研究会」


毒性学教育講座 下巻

プロバイオティクス、 プレバイオティクスと腸内菌叢

最新栄養学[第 10 版]
運動・栄養プログラム TAKE 10!
リンク
サイトマップ
email:
webmaster@ilsijapan.org

TEL:
03-5215-3535

FAX:
03-5215-3537

住所:
102-0083
東京都千代田区麹町
3−5−19
にしかわビル5階
ホーム 》委員会・研究会・CHP 》食品安全研究会 》食品アレルギー研究部会
 研究部会 活動報告  
食品安全研究会 【食品アレルギー研究部会】

最新情報
1.ローヤルゼリーによるアナフィラキシーの症例
Case of anaphylaxis caused by ingestion of royal jelly.
Katayama M, et al. J Dermatol. 2008 Apr; 35 (4): 222-4.
     
2.妊娠時、乳児期にピーナッツを避ける食事指導への反論
George Du Toit FRCPCH et al. The Journal of Allergy and Clinical Immunology 122: 984-991, 2008

部会の目的
 食物アレルギー表示に関わる国内外の情報を収集し、討議した後、最終成果物を作成する。
 国内:行政通知、回収、臨床研究などの情報を収集する。討議後、タイムリーな話題をテーマにシンポジュウムを企画・実施し、レジメを作成する。
 海外:EU、US情報、最新科学論文などを翻訳する。内容を検討後、重要な情報をイルシージャパンから出版する。

これまでの主な活動
 ▼出版活動
 
タイトル
発行
1. 
ILSI Europeモノグラフ翻訳「食物アレルギー」
イルシージャパン
2004
     
2. 
「食物アレルギーと不耐症」
イルシージャパン
2006
 
 ▼投稿活動
 
タイトル
出版社
出版年
1. 
「バイオ応用食品の安全性評価・コーデックスガイドラインアレルギー誘発性の評価法」
バイオサイエンスと
インダストリー
61(9), 48-50
2003
     
2. 
「世界のアレルギー表示義務化の動向」
イルシー 80: 32-35
2004
     
3. 
「大豆のアレルゲン蛋白質:加工とP34アレルゲン性の低下」
栄養学レビュー
14(1), 28-41
2005
PageTOPへ 
 ▼翻訳活動
 
タイトル
内容
出典
翻訳年
1. 
遺伝子改変により生産される食品のアレルギー誘発性 アレルゲン性食物
食物アレルゲン成分と特徴
食物アレルゲン
Book "Critical Review In Food Science and Nutrition" Allergenecity of Food produced by Genetic Modification
2002
       
2. 
文献データの統計解析による閾値決定は可能か? 統計調査による閾値推定と問題点指摘 Journal "Allergy 57: 741-746, 2002"
2002
       
3. 
食物アレルギー 総説 Monograph "ILSI Europe Concise Monograph Series"
2004
       
4. 
「大豆のアレルゲン蛋白質:加工とP34アレルゲン性の低下」 総説 Nutrition Reviews,
Vol.14No.1,pp.28-41
2005
       
5. 
食物アレルゲンを避けることは大変な仕事である 記事 American college of alleergy,asthma and immunology March 2006
2006
       
6. 
「食物アレルギーと不耐症」 パンフレット ILSI&NIH:Food Allergy and Intolerances
2006
       
7. 
米国FDA/CFSAN-食物中の主要食物抗原およびグルテンの閾値を決定するアプローチ(草案) FDA報告書 US FDA/CFSAN-2006/3/1
2006
       
8. 
特定免疫の着色料:コチニール抽出物及びカルミンの表示 米国官報 Federal register,71(19),2006
2006
       
9. 
食物アレルゲンの管理と消費者への情報に関するガイダンス 官民合同による自主ガイドライン FSA(英国食品基準局)のガイドライン "Guidance on Allergen Management and Consumer Information"、2006
2007
       
10. 
食物アレルゲン表示および消費者保護に関する法律2004
合衆国上院 健康・教育・労働・年金委員会および合衆国下院 エネルギー商業委員会
への報告書
FDA報告書 FDA report: Food Allergen Labeling and Consumer Protection Act of 2004 Public Law 108-282、2005
2007
       
11. 
食品アレルゲンのリスク評価における危害の評価:統計学的手法の応用と臨床データの利用 ILSI Europeのレビュー論文 Food and Chemical Toxicology 2007; 45: 691-701
2008
PageTOPへ 
 ▼シンポジウム活動
 
タイトル
内容
発行
1. 
小児の食物アレルギーと閾値 海老澤元宏 先生の講演 食料会館
2002
         
2. 
「食物アレルギー」
1.  ヨーロッパのアレルギー表示とその考え方
2.  日本のアレルギー表示の現状と今後の課題
3.  米国のアレルギー表示の現状ーFAAN(Food Allergy & Anaphylaxis Network)総会に出席して
4.  食品中アレルギー物質検出法紹介と抱える問題点--測定現場から
薬業健保会館
2004
         
3. 
食物アレルギーシンポジウム
「消費者の視点からみた食物アレルギー表示」
1.  患者にとっての表示の有用性(あるいは功罪)と業者に期待したいこと」
2.  食物アレルギー患者の診療と表示について
3.  消費者に喜ばれる食物アレルギー表示とは何かー自社ポリシーの紹介
順天堂大学
2006
         
4. 
第2回食物アレルギーシンポジウム
「サプライチェーンにおける加工食品の課題を考える」
〜 交差汚染と食物アレルギー表示 〜
1.  食物アレルギー表示制度−光と影
2.  アレルギー検査体制の紹介
3.  低アレルゲン食品工場立ち上げまでの経緯
4.  ILSI翻訳のイギリス、米国ガイドライン紹介
順天堂大学
2007

今後の活動予定
  日本における食物アレルギーの閾値を検討する。
   
PageTOPへ

(2009年2月)
 



ホーム | サイトマップ
Copyright © 2004-2017 International Life Sciences Institute Japan , All Rights Reserved